展示会

　とてもバリエーションに富む日本の地質。とりわけ様々な地層や岩石があつまった山口県やその周辺の地域を特集します。
　マグマのかたまりがつくった岩々、サンゴ礁や海の底でたまった地層など、その時代は古生代から現代につづく第四紀にまでわたります。そんな大地の図鑑をめくってみませんか？

　1981（昭和56）年に公表された「みなとみらい21」計画で、旧横浜船渠第1号ドックや赤レンガ倉庫の周辺は公園として再開発されることが決まり、1985（昭和60）年からは同ドックで帆船日本丸の一般公開が始まりました。
　また、横浜ベイブリッジは1980（昭和55）年に建設工事が始まり、1989（平成元年）に開通しました。
市民が港を身近に感じることができるこれらの場所が、どのように作られていったのか、当時の様子を写真や模型で紹介します。

　地下鉄の各駅については、路線の開業後の沿線人口や旅客流動の変化などにより、各駅の乗降や乗換人員が増加し、さらには設備等の老朽化などの結果、一部改良、全面改良の必要性が発生しています。
地下鉄は、日常生活の一部としてなくてはならない乗り物ですが、鉄道事業者は、より便利に安全にご利用いただくための様々な施策を講じているところであります。
　今回の特別展では、開業後の駅の混雑緩和対策、新駅設置、垂直移動設備の設置などについて、その必要性を含めてリニューアル化に取り組んだ実績を、東京メトロを例に写真、パネル等で紹介します。

地震と違い、事前に到来が予測できる大雨や風。
風水害に対して「いつ」「誰が」「何をする」を決めたマイ・タイムライン（事前防災行動計画）に焦点を当てて、自身・家族・地域の安全を守る避難行動のあり方について紹介します。

神奈川とともに発展してきた100年の歩みを紹介

企画・出展作品：田村圭介+環境デザイン学科田村研究室

社会インフラテック2019
■日時：2019年 12月4日（水）～12月6日（金）　10:00―17:00
■場所：東京ビッグサイト南1・2ホール（東京都江東区）
■費用：入場無料（事前登録制）
■主催：インフラメンテナンス国民会議、日本経済新聞社
■後援：国土交通省、内閣府、経済産業省、環境省、文部科学省、厚生労働省、警察庁、公益社団法人 土木学会

国土地理院「地図と測量の科学館」（茨城県つくば市）では、近代測量150年の歩みについて伝える取組をしています。今回は、近代測量150年シリーズ最後の企画展として、「大転換！平成の測量」を11月6日（水）から12月20日（金）まで開催し、平成に大きく変化した測量と地図について詳しく紹介します。併せて令和の御即位記念地図をはじめ、平成、昭和、大正の御即位記念地図も展示します。

「TOKYO」って、どんなイメージ？
安全で、便利で、快適。世界最先端の高い生活水準を誇る世界都市だと答える人は多いでしょう。でも昔からそうだったわけではありません。江戸城が明け渡された1868年の5年前、ロンドンでは地下鉄(The Tube)が開業していました。明治の文明開化を経て近代国家への仲間入りを目指してから150年。我が国は地震や戦争、災害など、幾度となく迫る苦難に直面してきました。しかし、そのたびに乗り越えてTOKYOは進化してきたのです。街を便利に楽しめる地下鉄、火災の延焼を防ぐ幅の広い道路、台風から身を守る安全な川や、日本の経済を動かす高速道路や新幹線--。先人たちの努力の結晶が、今も残っています。

そんなTOKYOで、1964年以来2度目となるオリンピックが来年2020年に開催されます。オリンピックの本番前にぜひ皆さんに知ってほしいのが、開催を裏で支えるそんな「インフラ」の存在です。
「インフラ」は皆さんの生活を24時間365日支え続けています。存在が当たり前すぎて、普段は意識することもほとんどないのではないでしょうか？ しかし、異なる時代に造られたインフラが、実は綿密な計画の下でそれぞれが折り重なってTOKYOを機能させています。

土木コレクションでは、土木界が保有する、普段目にすることができない貴重な映像や写真、図面、歴史資料の数々を毎年、展示・公開しています。今年の開催では２つのオリンピックを軸に、「イントロ／軌跡」「戦前〜戦後／世界都市東京の夜明け」「1964／東京オリンピック前夜」「その後／TOKYO2020に向け」という4つのゾーンに分けて、社会背景とともにインフラの魅力をお伝えしたいと思っています。
過去から未来へと脈々と受け継がれてきた土木の蓄積とともに、
変貌を遂げてきたTOKYOをぜひ実感してもらえれば幸いです。

「建設技術展2019近畿」は、民間企業が開発した新技術・新工法を展示・紹介する場において、産・学・官の交流を行うことで、
これまで培われてきた建設技術のより一層の高度化やより広範囲な技術開発の促進へとつなげ、新技術の各工事への積極的な活用を促すことを目的とするものです。