2021年7月に記録的な大雨によって静岡県熱海市で大規模な土石流が発生する等水害が続いています。また、特別警報や緊急安全確保が出される中、新型コロナウイルス感染症の流行下での避難の在り方も問題になっています。 このような状況で、コミュニティは、どのように災害に立ち向かうべきでしょうか。想定外が続く中での避難の在り方等について、検討を行います。
○プログラム： 14:00 <開会> 14:00-14:05 開会挨拶 北陸インフラ総合連絡会議 代表桝谷浩金沢大学教授 14:05-14:15 北陸インフラ総合連絡会議設立概要説明 幹事長深田宰史金沢大学教授 14:15-14:35 各団体自己紹介・活動報告 福井県コンクリート診断士会山川博樹会長 石川県コンクリート診断士会上田信二会長 富山県コンクリート診断士会森直生会長 北陸道路研究会桝谷浩理事長 14:35-15:35 基調講演 「これからの国、まちとインフラのメインテナンス」 谷口博昭土木学会会長（第109代） 15:35-16:25 意見交換会 コーディネーター副代表木村定雄金沢工業大学教授 16:25 閉会挨拶 副代表宮里心一金沢工業大学教授 16:30 <終了>
本年度の最初のどぼくカフェは『ドローン』！ 「ドローン空撮で見えてくる日本の地理と地形」の著者、藤田さんが日本全国津々浦々７年間にわたってドローンで撮影してきた地形の面白さ、その地形を利用して作られた土木構造物の見どころについて 必要以上に熱く語ります！
【日時】 2021年7月17日(土) 14:00～15:30(接続開始 13:45～)
【話題提供者】 藤田 哲史 さん(土木ライター)
【コーディネーター】 徳永 隆行（FCC幹事、大阪府）
【開催方法】 オンラインで開催します （Zoomミーティング＋Youtubeストリーミング（予定）） ※動画のスクリーンショット・録音・録画・二次利用等は禁止いたします※
【参加費】 無料(事前のお申込みが必要です)
【参加方法】 土木学会関西支部ホームページからお申込みください。 https://www.jsce-kansai.net/?p=4357
出展技術発表会は、建設技術者の方々を主な対象に、公共工事に係る技術者の知識 習得及び技術の普及を図ることを目的として、建設技術展示館（第15期）の展示技術 を、展示者自らが発表するものです。 なお、今回のテーマは「防災・減災・国土強靱化、インフラ⻑寿命化技術」です。
公益社団法人土木学会では、第73回（令和３年度）土木学会中国支部研究発表会「開会式」及び「特別講演会」を開催致します。土木学会中国支部研究発表会は，毎年1回開催される中国地方の産官学を主な対象とした例年500人程度が参加する中国地方最大の土木工学に関する討論会です。今回の研究発表会はCOVID-19の感染状況を踏まえ、初めて全面的にオンラインで開催します。 特別講演会では、「中国地方の社会資本の維持管理の現状と今後の展望」と題して、４題の講演をいたします。道路橋、トンネル、河川、下水道、港湾等の我が国の社会資本は高度経済成長期に集中的に整備され、今後急速に老朽化することが懸念されています。一斉に老朽化するインフラを戦略的に維持管理・更新することが求められているなか、官学の関係者にご講演頂きます。 つきましては、本研究発表会の開会式と特別講演会を広くご周知いただきますとともに、取材及び報道等についてご高配賜りますようよろしくお願い申し上げます。 記
１．日 時：令和3年6月12日（土） 10:00～10:10開会式 挨拶：進士正人 研究発表会実行委員長（山口大学） 10:10～12:00特別講演会（別紙参照） 「中国地方の社会資本の維持管理の現状と今後の展望」 講演①「地方におけるメンテナンス技術者育成」 講師：山口大学大学院創成科学研究科 教授 麻生 稔彦 氏 講演②「最近のインフラメンテナンスを取り巻く状況について」 講師：国土交通省中国地方整備局 企画部長 星隈 順一 氏 講演③「山口県のインフラメンテナンスの 取組みについて（仮題）」 講師：山口県土木建築部 部長 和田 卓 氏 講演④「AI,UAV,IoTによる橋梁構造物のスマートな維持管理」 講師：埼玉大学大学院理工学研究科 准教授 党 紀 氏
２．場 所：Zoomウェビナー、YouTubeによるオンライン配信 （配信（取材）場所：山口大学工学部（宇部市），ウェビナーご登録時に詳細連絡）
★ウェビナー登録（取材の場合は必須登録）：https://us02web.zoom.us/webinar/register/WN_Yx0Ds7ODTkuXdemCtd5C8w ご登録後、ウェビナー参加に関する確認メールが届きます。
まだ記憶に新しい令和元年、福島県・阿武隈川は東日本台風により甚大な被害を被りました。この台風は過去類を見ない強大な勢力でしたが、地球規模の気候変動により、同等の台風・洪水の頻発化・激甚化が懸念されています。気候変動下において命を守るためには、これまでの治水対策だけではなく、まちづくりや避難の工夫を含めた、流域全体での対策、流域治水が必要であり、これからのあり方を考えるシンポジウムを開催します。
2011年3月11日の東日本大震災発災から10年が過ぎた。3.11東日本大震災復興リレーシンポジウム実行委員会では、仙台（2020/7/4）、名古屋（2020/9/9）、福島（2021/3/9）において、東日本大震災復興と南海トラフ地震に対する事前復興、福島復興をテーマにリレーシンポジウムを行なってきた。最終回となる今回のシンポジウムでは、「若者と技術」、「国際復興」をキーワードにしてこれからの土木の復興を論じたい。
【開催日時】 2021年5月23日（日）8:45～17:15 ★タイムテーブルは下記URLよりご覧いただけます。 https://www.jsce-kansai.net/wp-content/uploads/2021/04/nenkou2021_timeta...
【開催方法（会場）】 ウェブ会議システム（Zoom）
当初、ハイブリッド開催（講演者は京都大学で発表、聴講者はオンラインで参加）の予定でしたが、新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、完全オンラインでの実施に変更いたしました。
【一般講演】 第Ⅰ部門：36題、第Ⅱ部門：49題、第Ⅲ部門：24題、第Ⅳ部門：35題、第Ⅴ部門：25題、第Ⅵ部門：7題、第Ⅶ部門：10題 【合計：186題】 ★講演プログラムは下記URLよりご覧いただけます。 https://www.jsce-kansai.net/wp-content/uploads/2021/04/nenkou2021_progra...
【参加(聴講)申込 兼 講演概要集閲覧申込】 （講演概要集：昨年度より講演概要集のCD-ROM版を廃止し、WEB版のみとなりました。 5月23日(日)23:00まで閲覧可能。） 1）講演者・司会者 申込不要。 ※聴講：5月12～13日にメールでZoomミーティングのURLや注意事項等を連絡済みです。 ※WEB版講演概要集： 講演者-講演申込時の完了画面やメールにて、URLと閲覧用ID・パスワードを連絡済みです。 司会者-5月12日のメールにて、URLと閲覧用ID・パスワードを連絡済みです。 2）参加(聴講)希望者(共著者も含む) 土木学会関西支部ホームページからお申込みください。 申込期間：～5月23日(日)17:15 資 格：会員・非会員を問いません。どなたでも参加(聴講)できます。 参加(聴講)費：無料 ※申込後、ZoomミーティングやWEB版講演概要集に関する情報をお知らせします。 【CPD】 CPD受講証明書を希望の方は、下記URLより年次学術講演会に関わるCPDについてを必ずご一読ください。 https://www.jsce-kansai.net/?page_id=4250
【優秀発表賞】 優秀発表賞の対象者は、講演申込時点で30歳以下の会員（学生・社会人問わず）です。（ただし、代理の場合は対象外です。）
研究内容や発表技術等の優れた者を推薦し、審査会で決定します。
優秀発表者の氏名は、5月中に土木学会関西支部のページに掲載します。また、優秀発表者へ直接メール連絡いたします。
なお、優秀発表者には賞状と副賞を授与します。
【優秀発表者表彰式・懇親会】 新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、2021年度は優秀発表者表彰式・懇親会を中止いたします。
道路橋、トンネル、河川、下水道、港湾等の我が国の社会資本は高度経済成長期に集中的に整備され、今後急速に老朽化することが懸念されています。一斉に老朽化するインフラを戦略的に維持管理・更新することが求められているなか、中国地方の社会資本の維持管理の現状と今後の展望について、官学の関係者にご講演頂きます。
世界で活躍する土木技術者シリーズシンポジウムでは、日本企業の海外プロジェクトを通して海外で活躍する日本の土木技術者の姿、日本の土木技術、現地技術者との協力、そして地域のインフラ整備への貢献について理解を深めることを趣旨とし、様々なプロジェクトを紹介しております。また、日本の将来を担う若手技術者へ海外プロジェクトの意義、海外における仕事の進め方を伝え、同時に将来の技術者像を考えるきっかけになることを願い企画しております。 今回は、モンゴル国の空の玄関口である首都空港を移転する国家プロジェクトについて建設、人材育成、供用準備など様々な取り組みについて紹介します。当空港は、円借款による空港建設、技術協力による人材育成を経て、日本企業連合の運営参画も決定し、現在、日モ関係者により、日本的マネジメントを取り入れた安全で円滑な運用開始に向け準備が進められており、今後、モンゴルの経済発展を支えていくことが期待されています。
